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Marketing Effectiveness(マーケティング効果)ウェビナーのご案内
合同会社カンター・ジャパン
2025年5月8日
合同会社カンター・ジャパン
KANTAR (本社:イギリス・ロンドン、日本法人:合同会社カンター・ジャパン、東京都渋谷区)は
2025年5月23日(金)13:00~14:00に各企業のブランド担当およびマーケティング担当者に向けた、「Marketing Effectivenessを伸ばすための3つのアナリティクスと15のルール」ウェビナーを開催いたします。マーケティングの『効果』を最大化するための新たな視点と実践的な手法をご紹介します。
<ウェビナー概要>
マーケティングにおいて、『効果(Effectiveness)』と『効率(ROI)』をどのように捉えていますか?多くのマーケターがこの二つを混同しがちですが、実は明確に区別することが重要です。『効果』はカテゴリやブランドへの需要を育てる活動とその影響を指し、『効率』その需要を売上に転換する転換効率(CVR)を意味します。
KANTARでは、50年以上にわたり数千の組織のマーケティング効果を測定・改善してきました。このウェビナーでは、KANTARの知見を基に、『効果』を伸ばすための3つのアナリティクス手法と15個のルールをご紹介します。短期主義の蔓延、クリエイティブの盲点、マーケターと経営陣の間のズレといった課題に対処し、長期的なブランド構築を目指すための具体的な方法をご紹介していきます。
<開催概要(聴講は無料です)>
タイトル : ~Marketing Effectivenessを伸ばすための3つのアナリティクスと15のルール~
Marketing Effectiveness(マーケティング効果)ウェビナーのご案内
日 時 : 2025年5月23日(金)13:00~14:00
申込みはこちら(無料)
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合同会社カンター・ジャパン 個人情報保護管理者 Manoj Johri
(個人情報に関するお問い合わせは右記のアドレスまでご連絡下さい。privacymark@jp.kantargroup.com )
登壇内容(予定)
1. 3つのアナリティクス(Media, Creative, Brand)
2. 15のルール
3. 質疑応答
登壇者
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202505018246-O1-KL525yjg】
合同会社カンター・ジャパン
Director, Head of Business Unit, Client Service:関井 利光
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【カンターについて】
カンターは、世界をリードするマーケティング・データおよびアナリティクス・ビジネス世界のトップ企業にとって不可欠なブランド・パートナーです。最も意味のある態度・行動データと深い専門知識、高度なアナリティクスを組み合わせ、人々がどのように考え、行動するかを明らかにします。私たちは、クライアント企業の皆様が、なぜそのことが起こったのかを理解し、未来を形作るマーケティング戦略を策定する方法をサポートいたします。
カンターグローバルサイト :www.kantar.com
【Kantar BrandZについて】
Kantar BrandZは、ブランド価値を評価する際の世界的な通貨であり、ブランドの業績への貢献を定量化しています。カンターが毎年発表するグローバルおよびローカルブランドの評価ランキングは、厳密な財務データと広範なブランド・エクイティ・リサーチを組み合わせたものです。1998年以来、BrandZは54市場、21,000ブランド、420万人の消費者へのインタビューに基づき、ブランド構築に関するインサイトを世界中のビジネスリーダーと共有しております。Kantar BrandZの詳細はこちらをご覧ください。
カンターの「BrandZ Top 50 Most Valuable Japanese Brands 2024」は、日本のブランドに関する最も明確で堅牢なランキングです。このランキングは、137のカテゴリーにわたる1,833のブランドについて、68,000人以上の回答者の意見をもとに作成されています 。
● 日本発のブランド、かつ財務情報が公開されている。
● 日本の証券取引所に上場する企業が所有するブランドで、かつ売上の50%以上が日本である。
● 当該ブランドが少なくとも20%の収益をBtoBから得ている。
BrandZサイト :www.kantar.com/campaigns/brandz/global
【カンター・ジャパン会社概要】
- 社名:合同会社カンター・ジャパン
- 本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F
- 事業内容:市場調査・コンサルティング
- マネージング・ディレクター 佐々木 亨
- ウェブサイト:www.kantar.jp
プレスリリースURL
https://kyodonewsprwire.jp/release/202505018246
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