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電通グループ、カンヌにおいて 生成AIと自社BXを活用したソリューションを公開
株式会社電通グループ
電通グループ(ブランド:「dentsu」、本社:株式会社電通グループ、拠点:東京都港区、代表者:代表執行役 社長 グローバルCEO:五十嵐 博)は、世界最大のクリエイティビティの祭典である「Cannes Lions International Festival of Creativity 2025(カンヌライオンズ2025)」※1開催期間中のカンヌ(フランス)において、「Unlocking Business Innovation at the intersection of Human Creativity and GenAI(人のクリエイティビティと生成AIの融合で切り拓く、新事業開発の最前線 )」と題したセッションを実施しました。そこでは、クライアント のビジネス変革を支援するビジネス・トランスフォーメーション(以下「BX」)サービスが長年培ってきた“人”のクリエイティビティやディレクション力と、dentsu独自のAIとのコラボレーションによって生まれた斬新な事業ソリューションを具体的な事例を交えて紹介しました。
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202506251153-O2-yhj4Pn2h】 【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202506251153-O3-Nklzgy5Q】
グローバル・プラクティス・プレジデント - ビジネス・トランスフォーメーションの豊田 祐一は、次のように述べています。
「人が生成AIをツールとして使うのではなく、お互いがパートナーとして協業することにより、人が持つ創造性、構想力、価値や文脈を意味づけする力と、AIが持つ網羅性、スピード、スケールが融合し、お互いを高め合い、新事業開発の新たな形が生まれています。」
dentsu APAC BXのマネージング・ディレクターChris Bowerは、次のように述べています。
「このソリューションを今後、より多くのクライアントに提供できること を楽しみにしています。AIの力を借りれば、アイデアを生み出すことは簡単です。しかし、真に優れた発想を形にするには、創造的なプロセスをデジタルで再現し、拡張する能力が必要です。私たちはアイデアを特別なものにするための時間と空間を提供していきます。」
dentsuが事業戦略の中核に据えるインテグレーテッド・グロース・ソリューション(IGS)は、当社グループの持つ多様なケイパビリティを統合することでクライアントのトップライン成長に貢献することを目指しています。国内におけるBXはIGSのより一層のケイパビリティ強化のために、資本・人財を投資するなど更なる強化を推進しています。また、海外においても2024年よりクライアントのニーズが高い市場に専門チームを組成し、グローバルワンチームとしてクライアントのビジネス変革を支援しています。
■dentsuが提供するBXのオファリング
dentsuには世界有数のブランドとの広告コミュニケーションにおけるリーディングパートナーとして120年以上の実績があり、提供する人起点のビジネス変革は人間の行動や感情に関する深い理解に根差しています。顧客企業のインテグレーテッド・グロース・パートナーとして、dentsuは広告やマーケティングを越えて、市場や自社自身を大きく変革して成長を目指す顧客企業に以下の3つのコア領域にてサービスを提供します。
1. 事業変革(事業戦略、新規事業開発、営業変革、マーケティング変革ほか)
2. 企業変革(企業文化変革、人事・組織変革ほか)
3. サステナビリティ戦略
BXの詳細はこちらからご覧ください。
https://dentsu-bx.jp/ (日本語)
https://www.dentsu.com/business-transformation(英語 )
※1:カンヌライオンズ2025は、6月16日~20日の期間、フランスのカンヌ市で開催されました。9トラック(部門を包括した専門分野)、30 Lions(部門)で審査が行われました。詳細は下記URLよりご覧ください。
URL:https://www.canneslions.com/(英語)
以 上
【BXサービスに関する問い合わせ先】
各地域に窓口を設けています。当社グループ担当者にお問合せください。
【リリースに関する問い合わせ先】
株式会社電通グループ グループコーポレートコミュニケーションオフィス 小嶋、島津、トドル
Email:group-cc@dentsu.com
プレスリリースPDF
https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M105945/202506251153/_prw_PR1fl_N85mI6yN.pdf
プレスリリースURL
https://kyodonewsprwire.jp/release/202506251153
本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。詳細は上記URLを参照下さい。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。